アメリカでの不妊治療における費用負担と保険選びについて

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日本よりもさらに不妊治療が進んでいるアメリカではどれほど費用がかかるのか。アメリカで治療をする予定だと、不妊治療や検査に保険は利くのか。結論から言ってしまうと、受けた検査に対してほとんど払わなくてもいい場合もあれば、全額支払わなければならない場合もある、保険が利くときもあれば、利かないときもある、というとても曖昧な解答になってしまいます。

アメリカの保険は日本に比べて随分複雑です。日本では国民健康保険も、共済保険も、保険が利くか利かないかはその種類に関係しません。ですが、アメリカでは保険を持とうとすると数種類から選ばなくてはならないのです。

まず、州によって不妊治療に対する保険会社の対応が違ってきます。州ごとに、保険会社が治療をカバーしなければならない場合もあれば、義務ではないけれどカバーする場合、あるいは全くカバーしない場合と様々です。

また、同じ州であっても個人で入る保険と会社などの団体で入る保険で、保険のbenefit（給付）が違う場合もあります。

アメリカの代表的な保険、HMO（Health Maintenance Organization）とPPO（Preferred Provider Organization）で例を挙げましょう。

HMOの最大の特徴は保険の掛け金が安いことにあります。ただし、デメリットとして自分の主治医を選ばなければならないこと、専門家に診せたい時はまずその主治医に診察してもらってから紹介されないとならないこと、そして治療によっては保険が利かない場合もあることなどがあります。

PPOは、HMOのこうした特徴とは違い、ネットワークに加入している医師であればどの医師に診断されてもいいですし、紹介状もいりません。ただし、保険の掛け金がHMOに比べて高くなってしまいます。このようにアメリカの場合、保険の種類によって対応可能な治療が随分と変わってくるのです。

アメリカで不妊治療をする際には、まず加入している保険会社に直接聞いてみましょう。
血液検査、ウルトラサウンド、卵管の検査（HSG）などの治療検査を始め、人工授精、体外受精など高度な治療まで、どの程度保険が利くのか、調べてみることが必要になります。